「第2のハイテクバブル崩壊」が近づいている? 「アップルショック」は何を告げているのか | 競馬好きエコノミストの市場深読み劇場 | 東洋経済オンライン

「アップルショック」は何を告げているのか

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2019/01/06 6:30

アップルのiPhone販売は中国で苦戦。このあと本格的に「21世紀版のIT革命」がやってきたら、本当に世界はバラ色なのか(写真:AP/アフロ)

2019年が始まった。相場格言では今年は「亥固まる」。ところが亥年の年初は、世界同時株安で始まった。為替も一時は1ドル=104円台をつけるという波乱の展開である。1月4日に大発会を迎えた東京証券取引所も下げて、日経平均株価は452円81銭安の1万9561円96銭と2万円台を大きく割り込んだ。

4日のNYダウは一転大幅高となったが、ジェローム・パウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長が世界景気を不安視する市場に配慮した発言をしたことが大きい。

問題だったティム・クックCEOの「2つの言い訳」 この連載は競馬をこよなく愛するエコノミスト3人による持ち回り連載です(最終ページには競馬の予想が載っています)。記事の一覧はこちら

同時株安の発端は、1月2日にアップル社のティム・クックCEOが株主宛に送った書簡にある。同社のプレスリリースにも出ているから、こういうときは原典に当たってみるのが確実だ 。昨年10-12月期の売り上げが、2カ月前の見通しの「890……(中略)…… l">記事の全文を見る⇒(東洋経済オンライン)



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