出生前診断がもう抑制できる段階じゃない理由 砂の堤防はすぐ壊れたが一歩は踏み出せた | ニッポンの出産は安心・安全なのか | 東洋経済オンライン

砂の堤防はすぐ壊れたが一歩は踏み出せた

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2019/05/13 6:40

胎児ホットラインの説明会で集合写真を撮ろうとする「親子の未来を支える会」メンバーとこの日の参加者たち(中央が林さん、その左が佐野さん、筆者撮影)

この春、 医師や看護師、日本ダウン症協会や全国心臓病の子どもを守る会で活動する母親、ライター、ファイナンシャルプランナーなどをメンバーとするNPO法人「親子の未来を支える会」が、「胎児ホットライン」開設を目指して説明会を開いた。

「胎児ホットライン」は超音波検査、染色体異常の検査などで妊娠中の赤ちゃんに先天性疾患が見つかった人が、病気や生まれてきたときの暮らしについて正しく知り、多様なバックグラウンドを持つ第三者たちとネット上のチャットでかかわりながら、自分なりの道を歩む過程をサポートする。現段階ではボランティア・ベースの自主的な活動で、妊娠を継続することを選んだ人も、産むことを断念する人もともに中立的な立場からの支援を目指す。

ポイントは「治療」という視点

このような、検査を受ける人を支援する市民活動は、国内でほかに類をみない。会が出生前診断を大事にしている理由は何なのか? ポイントは「治療」という視点だ。

会の代表理事を務めるのは、……(中略)…… l">記事の全文を見る⇒(東洋経済オンライン)



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